4月10日、中国のスポーツサイト・騰訊体育がこんな記事を報じた。《浅田の4000万元近い年収が搾取されている》──記事によると、浅田真央は試合の賞金、アイスショーの報酬、広告出演料、日本スケート連盟の補助金やスポンサー契約料などを合わせ4000万元（＝約6億5000万円）もの収入があるが、そのうちの約95％が日本スケート連盟やマネジメント会社などから「搾取」されているというのだ。
「このサイトは中国で1位、2位を争う大規模なウェブサイトです。誇張されていることがないことはありませんが、信憑性のある記事として中国では受け入れられています。今回の記事で“年収6億5000万円”や“95％搾取”はいいすぎかもしれませんが、浅田選手をはじめ、アマチュアスケーターの収入の多くが連盟やマネジメント会社に入っているのは有名な話です」（スポーツジャーナリスト）
事実関係について日本スケート連盟に話を聞くと、「規程に基づき、スポンサー料、出演料は10％しか受領しておりません」と答えた。となると、町田樹（24才）や村上佳菜子（19才）のケースのように、連盟が直接マネジメントしている場合、この規程では90％が選手個人に、10％が連盟に入ることになる。
しかし浅田や羽生結弦のように、連盟ではなくマネジメント会社に所属している場合は話が変わってくる。
「スポンサー契約を結んだり、講演会やテレビ出演を決めたりするのはマネジメント会社になります。その場合、その契約ごとに、取り分をマネジメント会社と連盟で決めることになっているんです。その割合は明確化されていないのでわかりませんが、20％から50％を連盟に納付することになると報じられたこともありました。
しかし人気選手になるほど、取材やテレビ出演、スポンサー契約、CM出演など、いろいろな話が出てきます。そういった不慣れなことに振り回されずに競技に集中するには、マネジメント会社に頼る必要が出てくるんです。その場合、マネジメント会社側の取り分がどれぐらいなのかは明かされていません」（スケート関係者）
さらに、別のスケート関係者がこんな話をする。
「そもそもアマチュアにもかかわらずCM出演料など、大きな収入があるのが他のアマチュア競技とは違うのかもしれませんが、その収入を連盟に納めたものの、それがどのように使われているかが不明瞭ゆえ疑念の対象となっている面もあります」
※女性セブン2014年5月1日号
