ドナルド・トランプのSNS「Truth Social」は利用者が前月比21％減で前年比39％減と苦戦していることが統計で判明

by Gage Skidmore

2024年11月のアメリカ大統領選挙に向けて、再選を目指す現職のジョー・バイデン大統領と、大統領の座の奪還を狙うドナルド・トランプ元大統領の両陣営がネット上での選挙戦を激化させており、特に2021年の国議会議事堂襲撃事件を契機に主要SNSから追放されたトランプ元大統領は自身が立ち上げたTruth Socialを駆使した選挙戦を展開しています。こうした中、Truth Socialがユーザーを引きつけるの上で苦しい戦いを強いられていることを示す新しい統計が発表されました。

DJT: Truth Social struggles to grow U.S. user base
https://www.cnbc.com/2024/05/24/truth-social-traffic-trump-media-djt-data.html

アクセス解析ツールを手がけるSimilarwebの調べによると、2024年5月のアメリカにおけるTruth Socialへの1日当たりの訪問者数は4月比で21％以上、3月比で35％以上減少しているとのこと。

また、2023年5月～2024年4月のTruth Socialの月間平均訪問者数は400万強でしたが、これは2023年4月以前の1年間に比べて39％減少しており、スタートから約2年の間にユーザーの多くがプラットフォームから去っていることが浮き彫りになりました。

以下は、アメリカにおけるTruth Socialのデイリーアクティブユーザー数の推移を表したものです。2024年初頭から3月末にかけて盛り上がりを見せましたが、5月中旬には年初の水準にまで落ち込みました。

Truth Socialを運営するTrump Mediaは、自社ではTruth Socialの利用実態に関する指標を測定していないと主張しており、上記の調査結果について尋ねた海外メディアのCNBCに対して「偽のニュースネットワークが偽の分析結果を報道しているのに、なぜ我々がコメントしなければならないのでしょうか？」と回答しています。

その一方で、Trump Mediaがアメリカ証券取引委員会(SEC)に提出した資料からは、同社がそのすべての収益を広告に依存していることや、ユーザー・エンゲージメントの低下によりTruth Socialが広告主から見放されることで事業が危うくなる可能性があることが浮かび上がっています。

ドナルド・トランプ氏のSNS「Truth Social」運営企業の2024年第1四半期決算は純損失が500億円超 - GIGAZINE

2024年3月には、Trump Mediaが株式を上場したことでユーザー数が一時的に回復しており、モバイル版のTruth Socialのアクティブユーザー数は2月から3月にかけて約58％増加したとSimilarwebは報告しました。また別の市場調査会社であるGWS Magnifyは、Truth Socialの月間ユーザー数は3月に約140万人まで伸びて新しいピークに達し、その勢いは4月まで続いているとしています。

以下は、アメリカにおけるTruth Socialのデスクトップ版とモバイル版の合計月間アクセス数の推移です。2021年10月に設立されたTruth Socialは、2022年2月に正式にサービスが始まってから約半年の間は順調にユーザー数を伸ばしていましたが、それ以降は上下を繰り返しながらも右肩下がりの傾向となっていました。その後、2024年に入って再び盛り返す兆しを見せています。

一方、GWS Magnifyは「Truth Socialは熱心なユーザーベースを構築する上で障害となる2つの問題に直面している」と指摘します。1つ目はリテンション、つまりユーザー維持です。同社の調べによると、Truth Socialのユーザーがサイトをチェックする頻度は週2日もなく、X(旧Twitter)、Facebook、TikTok、Reddit、Pinterestなどのアプリに遅れをとっているとのこと。

2つ目の問題は、仕様などがよく似ているXなどの競合マイクロブログとの差別化ができていない点で、CNBCはTruth Socialの最もユニークな特徴はトランプ氏自身が情報を発信していることぐらいだとコメントしています。

また、GWS Magnifyのポール・カーターCEOはCNBCに「他のソーシャルメディアに比べると、Truth Socialのユーザーはアプリにアクセスする頻度がはるかに少なく、1回当たりの利用時間も非常に短いです」と話しました。