MAP BY ROBERT WOODS JOHNSON FOUNDATION
米国社会における肥満の傾向がいっそう顕著になっている。人々が食生活を変え、もっとたくさん運動するようにならなければ、2030年までに相当数の米国人が肥満となり、その結果、米国の医療費負担が最大で660億ドルも増加する可能性がある。
この驚くべき予想は、米国時間18日に米国保健信託（Trust for America’s Health、TFAH）とロバート・ウッド・ジョンソン財団が公開したレポート「F as in Fat: How Obesity Threatens America’s Future 2012」（PDFファイル）のなかで報告されたもの。このリポートは政府統計をもとに将来の肥満傾向を予想したもので、事態が現状のまま推移すれば米国では将来的に2型糖尿病、冠疾患やその他の疾患が大幅に増える可能性があるという。
「この研究結果からわかるのは、米国の医療には2つの将来像があるということ」と話すのはロバート・ウッド・ジョンソン財団のリサ・ラヴィッソ・モーリーCEO。「地方から国まで政府のどのレヴェルでも、われわれは健康維持や病気の予防、医療費削減を目指す政策を進めていかなければならない。それ以外にこれといって打つ手はない」（ラヴィッソ・モーリー氏）
現在の傾向が続けば、米国のすべての州で2030年までに肥満率が44％を超える 見通し。ただ、人々が少しでも体重を減らすことができれば、この傾向に歯止めをかけることも可能だという。
今年初めには、デューク大学の研究者らも、学術誌「American Journal of Preventive Medicine」に掲載された論文（PDFファイル）のなかで、肥満に関する研究の成果を発表していた。この研究では、真剣に肥満対策が行われなければ、米国の成人の肥満率は2030年までに現在の36％から42％まで上昇するだろうと予想されており、その結果、米国全体の医療費を5,500億ドル押し上げる可能性がある とされていた。今回発表された研究結果は、これを後押しするものだ。
肥満人口の拡大は医療システムから産油国への依存度まで、あらゆるものに影響を与える 。例えば肥満の人々は、燃費で劣りCO2排出量が多い大型車を買う傾向があるということがわかっている。また、米国時間18日付のWall Street Journal記事によれば、米国の病院では増え続ける肥満患者を測定できる大きさのMRIなど、画像診断装置を見つけるのに苦労しているという。
米国疾病予防管理センターによれば、現在米国人の肥満率は成人で36％、子どもで17％にもなるという。これは1980年代の基準に比べて成人で2倍以上、子どもで3倍以上 にあたる。
TEXT BY CHUCK SQUATRIGILA
TRANSLATION BY 中村航
WIRED NEWS 原文(English)
※この翻訳は抄訳です
